輸血後の感染症検査のご案内をお渡しした患者さんへ

　日本輸血細胞治療学会より通達があり、2004年より改正された「輸血療法の実施に関する指針」において輸血後感染症検査3項目（HBV、HCV、HIV）が輸血後感染症検査として推奨されてきました。

　しかし、輸血用血液製剤は様々な感染症対策が講じられ、2014年に輸血用血液に対する個別 NAT検査が導入されたことから、これらの輸血後感染症は大幅に減少しました。日本国内において2015年からの過去5年間に、遡及調査によって輸血後のHBV感染が3例報告されたのみで、HCV、HIV感染は1例も報告されていません。これらの状況を踏まえて同学会は、輸血後感染症検査に関する見解を次のように示しました。

• HBV、HCV、HIV輸血後感染症検査は、従来から感染が疑われている場合に実施する検査とされており、患者の負担、　医療者の負担、費用対効果の面から考えても輸血された患者全例に実施する検査ではない。

• 輸血によってHBVに感染した3名の患者の基礎疾患は、悪性リンパ腫、急性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群であったことから、病原体の感染が患者に大きな影響をもたらす場合（基礎疾患や治療で免疫抑制状態の患者や輸血後感染症になった場合、治療法が限定、変更される可能性がある患者）に担当医の判断で輸血後感染症検査を実施しても良い。

• 輸血前検体保管は、全例で実施するべきである。

• 輸血後感染症検査の実施率を病院の機能に対する外部機能評価に用いない。

同学会の通達を受け、現在当院で実施している2項目について　2024年1月9日より以下のように変更することとしました。

• 輸血時に渡す、輸血後の感染症検査のご案内の配布を取りやめます。

• 輸血後感染症検査は、担当医の判断で実施以外は推奨しないこととします。

＊当院では上記のように決定いたしましたが、他院から輸血後感染症検査の実施推奨の案内を受けられた患者さん　におかれましては、実施に関して主治医とご相談ください。

　輸血療法適正化委員会